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   <subtitle>運を天にまかせ、風の向くまま気の向くままに旅がしたい、今日このごろです（フーテンの意味も込めて）。</subtitle>
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   <title>古いドメイン専門販売『SEO オールドドメインOnlineストア』</title>
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   <published>2008-01-18T10:29:44Z</published>
   <updated>2008-01-19T10:31:03Z</updated>
   
   <summary>『SEO オールドドメインOnlineストア』を発表 〜日本初となる古いドメイン...</summary>
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      <![CDATA[<strong>『SEO オールドドメインOnlineストア』を発表</strong>
〜日本初となる古いドメイン専門の販売サイト！〜
 <a href="http://www.c3dev.com/">http://www.c3dev.com/</a>

 検索エンジンアルゴリズムのドメイン年齢の因子に対して2003年未満の古いドメインを利用し、SEO対策を行う、実際に古いドメインを使ったSEO対策の方法と実績を紹介し、古いドメインを購入することができる。

有限会社ツーウィン(本社：大阪府大阪市北区、代表取締役社長：藤岡 成友)は、1996年〜2003年までの古いドメインを利用したYahoo!、GoogleのSEO対策を提案、失効された古いドメインの販売を行うオンラインストア『SEO オールドドメインOnlineストア』を発表いたします。

今回発表する『SEO オールドドメインOnlineストア』は、次の通りです。

■新商品や新サービスなどの特徴・詳細
これまで被リンク(バックリンク)対策が主流だったSEOサービスに加え、アメリカでも主流になりつつある『古いドメイン』を使ったSEO対策が効果を上げています。

Yahoo!やGoogleといった主要な検索エンジンの2007年のアルゴリズム改定では被リンクの数よりも質を重視する傾向があり、さらに質の中でも古くから運営されているドメインからの被リンクを重視します。

弊社で行ったドメインエイジテストでも内部対策・外部対策をほぼ行わない状態で新しいドメインと古いドメインの比較テストを行った結果、古いドメインの有効性を確認し、この度、オールドドメインOnlineストアを開設するに至りました。

オールドドメインOnlineストアでは1996年〜2003年までの失効された中古ドメインを販売しております。

●企業パートナー様の募集について
URL： http://c3dev.com/?mode=f9


■商品・サービスの仕様
商品・サービス名： SEO オールドドメインOnlineストア
発売・運用開始日： 2006年1月24日
開発・販売： 有限会社ツーウィン
URL ： <a href="http://www.c3dev.com/">http://www.c3dev.com/</a>


■会社概要
名称： 有限会社ツーウィン
本社住所： 〒531-0072 大阪府大阪市北区豊崎2丁目10−17 サンオークスビル4F
東京支社： 〒177-0045 東京都練馬区石神井台7-22-22-103
設立： 2005年
資本金： 300万円
従業員数： 5人
代表者： 代表取締役社長藤岡 成友
URL ： <a href="http://www.mediawoods.com/">http://www.mediawoods.com/</a>]]>
      
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   <title>東京IT新聞、「2007　ITキーワード番付」を発表</title>
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   <published>2007-12-18T08:45:52Z</published>
   <updated>2007-12-20T08:48:07Z</updated>
   
   <summary>東京IT新聞、「2007ITキーワード番付」を発表 〜 iPhone・iPod ...</summary>
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      <![CDATA[<strong>東京IT新聞、「2007ITキーワード番付」を発表
〜 iPhone・iPod touch、ニコニコ動画が横綱に 〜</strong>

株式会社トレンドアクセス(本社：東京都港区、代表取締役社長：佐藤 僚、以下 トレンドアクセス)は、自社の運営する、ITに特化したオフィス配送スタイルのタブロイド紙「東京IT新聞」(URL： http://itnp.net/ 、以下本紙)の2007年12月18日号にて、2007年に話題となったIT関連キーワードの中から本紙記者及び編集部スタッフが選出した「2007ITキーワード番付」を発表いたします。

■2007ITキーワード番付
┏━━━━━━━━━━━━━━┯━━━┯━━━━━━━━━━━━━━┓
┃　　　　　　 西 　　　　　　│　　　│　　　　　　 東 　　　　　　┃
┣━━━━━━━━━━━━━━┿━━━┿━━━━━━━━━━━━━━┫
┃iPhone・iPod touch　　　　　│横綱　│ニコニコ動画　　　　　　　　┃
┣━━━━━━━━━━━━━━┿━━━┿━━━━━━━━━━━━━━┫
┃PASMO　　　　　　　　　　　 │大関　│Twitter　　　　　　　　　　 ┃
┣━━━━━━━━━━━━━━┿━━━┿━━━━━━━━━━━━━━┫
┃ホワイトプラン　　　　　　　│関脇　│Android　　　　　　　　　　 ┃
┣━━━━━━━━━━━━━━┿━━━┿━━━━━━━━━━━━━━┫
┃MVNO　　　　　　　　　　　　│小結　│SaaS・ASP　　　　　　　　　 ┃
┣━━━━━━━━━━━━━━┿━━━┿━━━━━━━━━━━━━━┫
┃内部統制・J-SOX　　　　　　 │前頭一│クリエイティブコモンズ　　　┃
┣━━━━━━━━━━━━━━┿━━━┿━━━━━━━━━━━━━━┫
┃初音ミク　　　　　　　　　　│前頭二│脳内メーカー　　　　　　　　┃
┣━━━━━━━━━━━━━━┿━━━┿━━━━━━━━━━━━━━┫
┃OpenSocial　　　　　　　　　│前頭三│Facebook　　　　　　　　　　┃
┣━━━━━━━━━━━━━━┿━━━┿━━━━━━━━━━━━━━┫
┃GPS　　　　　　　　　　　　 │前頭四│RIA　　　　　　　　　　　　 ┃
┣━━━━━━━━━━━━━━┿━━━┿━━━━━━━━━━━━━━┫
┃ネットカフェ難民　　　　　　│前頭五│ミクシィ疲れ・ミクシィ症候群┃
┣━━━━━━━━━━━━━━┿━━━┿━━━━━━━━━━━━━━┫
┃メタバース　　　　　　　　　│前頭六│ティーザーサイト　　　　　　┃
┗━━━━━━━━━━━━━━┷━━━┷━━━━━━━━━━━━━━┛

■編集部総評
2007年はWeb2.0の定着と深化が進行した一年でした。ウェブサービスでは、「ニコニコ動画」(東・横綱)や「Twitter」(東・大関)など、新しいサービスが入れ替わり立ち替わりに話題をさらっていきました。また、ITの進化が、私たちの生活をより楽しく、より便利に進化させるに違いないと実感した年でもありました。とくに、「iPhone」(西・横綱)や「iPod touch」(西・横綱)は、エンタテインメントの側面からアプローチしたことよりモバイルの新たな可能性を生み出しました。

一方、今年に入りサービスを開始したにも関わらず既に便利な生活ツールとして定着している「PASMO」(西・大関)は、ICカードが生活に密着してきていることを、強く実感させられる事象です。

その他にも、ひとつの社会現象となり、2007年の流行語大賞にもノミネートされた「ネットカフェ難民」(西・前頭五)や、インターネット業界における新しいフェーズの到来ともいえるセカンドライフ等の3D仮想空間を表現する「メタバース」(西・前頭六)も、2007年を飾るワードではないでしょうか。


■東京IT新聞について
日々移り変わるIT業界の注目ニュースをピックアップしてお届けする「東京IT新聞」は、オフィス配送をメインとする社内購読用の無料タブロイド紙です。2006年8月8日に創刊されて以来、多くの企業様にご愛読いただき、現在では、4,500社以上の企業様に対し、約65,000部を発行しております。
東京IT新聞Webサイト  <a href="http://itnp.net/">http://itnp.net/</a>


■株式会社トレンドアクセス会社概要
(1)商号：株式会社トレンドアクセス
(2)代表者：代表取締役社長佐藤 僚
(3)本店所在地：東京都港区六本木四丁目8番7号
(4)設立年月日：平成19年1月24日
(5)事業内容：新聞媒体「東京IT新聞」の企画・制作・発行
 Web媒体「THE SECOND TIMES」の企画・制作・運営メディア事業
(6)資本金：5,000万円]]>
      
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   <title>「すご！インデックス」に検索エンジン最適化(SEO)技術を提供</title>
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   <published>2007-12-13T11:40:48Z</published>
   <updated>2007-12-13T11:43:26Z</updated>
   
   <summary>アイレップ、コマースリンクのECサイト向け集客支援ASPツール「すご！インデック...</summary>
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      <![CDATA[<strong>アイレップ、コマースリンクのECサイト向け集客支援ASPツール「すご！インデックス」
に検索エンジン最適化(SEO)技術を提供</strong>

株式会社アイレップ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：高山 雅行、証券コード：2132）は国内最大規模の商品検索サイト「ショッピングサーチ・アラジン」を運営するコマースリンク株式会社（本社：東京都大田区、社長：春木 博）が提供するECサイト向け集客支援ASPツール「すご！インデックス」へ検索エンジン最適化技術を提供し、また同サービスを代理店として販売開始したことを発表します。

【「すご！インデックス」について】
「すご！インデックス」は、「ショッピングサーチ・アラジン」サブドメイン内にEC事業者様専用の商品検索サイトを設置できる、集客支援ASPツールです。コマースリンクが保有するECサイトに特化したユーザビリティのノウハウと、アイレップが保有するSEOノウハウが組み込まれた、ユーザビリティ向上と検索エンジンからの集客拡大を同時に実現する新しいプロモーションチャネルです。

【「すご！インデックス」導入のメリット】
1. ユーザを商品購入へ導く高性能「サイト内商品検索」を手軽に導入可能
ECサイトにおいて、サイト内商品検索機能は重要な役割を果たします。米WebSideStoryによれば、サイト内検索を利用したユーザの商品購入割合は、利用しないユーザと比較して3倍高かったという調査結果も出ており(*)、ECサイトにおけるサイト内検索は、ユーザを商品購入へと導く重要なドライバーとなっています。しかし、このような効果を生むサイト内検索を導入するには、これまで、ユーザビリティやシステムの専門知識、さらには多大なコストが必要でした。今回販売を開始する「すご！インデックス」は、ECサイト特有のユーザビリティ ノウハウを持つコマースリンクが構築したASPツールですので、EC事業者様の専門知識は不要、価格も手軽に導入しやすいものとなっています。

2. アイレップがSEO技術支援を実施、検索エンジン経由の集客も拡大
「すご！インデックス」は、SEMのリーディングカンパニーであるアイレップが検索エンジン最適化の技術支援を行っております。「すご！インデックス」は、検索エンジンが認識・評価しやすいプラットフォーム構造となっているため、EC事業者様はSEOを意識しなくても、商品情報を送信するだけで、自然と検索エンジンに最適化されたWebページを生成することが可能です。検索エンジンから「すご！インデックス」経由で、自社サイトへの集客が見込めますので、見込み顧客を誘導する間口が広がり、自社ドメインとは別のマーケットプレイスとして活用することが可能です。

(*)2006年1月12日 WebSideStory Press Releases 
「Site Search Provides a Major Boost for E-Commerce Sites During 2005 Holiday 
Shopping Season, Reports WebSideStory」(http://www.websidestory.com/company/news
-events/press-releases/view-release.html?id=927&year=2006)より

今後もアイレップは、クライアント企業様のWebサイトへの集客を支援するために、有益なツールの開発・提供を推進していく予定です。


■株式会社アイレップ について
アイレップはSEM（検索エンジンマーケティング）専業企業（※1）として日本トップの売上高実績（※2）を持つ、SEMサービスのリーディングカンパニーです。検索連動型広告、SEO、Web解析、LPO（ランディングページ最適化）まで、SEM関連の専門サービスをワンストップでご提供しております。日本最先端のSEMのノウハウ・情報を有するアイレップでは、今後も有益な最新情報を継続的に提供して参ります。
(※1)SEM専業の定義＝リスティング広告、SEO等のSEMサービス売上が全体売上の70％以上の事業者
(※2)2006年7-9月、2006年10-12月の売上高ベースによる当社推定

━━会社概要━━
【社名】   ：株式会社アイレップ
【所在地】 ：東京都渋谷区渋谷2丁目1番1号 青山東急ビル7F
【URL】  ：<a href="http://www.irep.co.jp/">http://www.irep.co.jp/</a>
【代表者】 ：高山雅行
【設立年月】：1997年11月
【資本金】 ：5億3,014万円(2007年9月末現在)
【事業内容】：
・インターネットマーケティング事業http://www.sem-irep.jp/
−SEMサービス(リスティング広告、SEOサービス、Web解析サービス、LPOサービス)
−モバイルSEMサービス(モバイルリスティング広告、モバイルSEOサービス、モバイルWeb
解析サービス、モバイルLPOサービス)
−インターネット広告
・シニアマーケティング事業http://www.i-care.jp/（株式会社あいけあ）
−有料老人ホーム紹介サービス
−有料老人ホーム専門ポータルサイト(あいけあ)
−有料老人ホームマーケティング支援サービス
−介護人材紹介サービス

■コマースリンク株式会社 について
「ショッピングサーチ・アラジン」(http://www.shopping-search.jp/)を運営。「ショッピングサーチ・アラジン」では、国内トップクラスの大手ネットショップを始め、Yahoo!ショッピング、楽天市場等のモール加盟店や地域特産の店舗の商品を一括して検索し、比較、購入 することができる、日本最大級の商品検索サイト。 2007年12月1日現在、約14000の店舗から約1500万点の商品を掲載しています。

会社概要
【社名】   ：コマースリンク株式会社
【所在地】 ：東京都大田区大森北1丁目2番3号大森御幸ビル7階
【URL】  ：<a href="http://www.commercelink.co.jp/">http://www.commercelink.co.jp/</a>
【代表者】 ：春木博
【設立年月】：2003年7月18日
【事業内容】：
・インターネットを利用した情報検索および情報提供事業
・インターネットを利用した広告配信事業
・インターネットを利用した通販事業および通信販売の仲介、情報提供業務
・コンピューターソフトウェアの企画、開発および販売
・広告代理店事業
・前各号に付帯する一切の業務]]>
      
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   <title>ブログ用動画プレーヤー付き口コミ測定ツール「バイラルマップ®」</title>
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   <published>2007-12-06T23:51:14Z</published>
   <updated>2007-12-14T23:52:46Z</updated>
   
   <summary>ブログ用動画プレーヤー付き口コミ測定ツール「バイラルマップｨ」  インターネット...</summary>
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      <![CDATA[<strong>ブログ用動画プレーヤー付き口コミ測定ツール「バイラルマップｨ」
</strong>
 インターネット動画サイト運営の株式会社ＣＭサイト(本社：東京都港区、代表取締役：柴原誠治)は、12月6日よりブログ用動画プレーヤー付き口コミ測定ツール「バイラルマップｨ」サービスを正式開始いたしましたのでお知らせします。

 「バイラルマップｨ」は、動画プレーヤーをブログに貼り付ける事により、プレーヤーに登録された動画の再生や伝播の状況をリアルタイムで測定する事が可能となる口コミ測定ツールです。これにより、従来困難であったインフルエンサーの特定や口コミ効率(1人のブロガーから何人に動画が伝播されたか)などを時系列把握する事ができるようになりました。

 当社では、注目が集まるバイラル広告の費用対効果をより可視化・定量化したい広告主企業のニーズを踏まえ同商品を開発しました。当初は当社ブロガー・バイラル広告商品「ＣＭサイト・ブロガーズ」のオプションとして導入し、その後用途の拡大を図る予定です。バイラルマップｨ利用料金は1動画につき10万円で、計測レポート画面の利用期限は配信開始より1年間(延長可)となります。

 すでに自社案件や広告主へのトライアル案件を経て、12月6日より株式会社ボーンデジタル(本社：東京都千代田区、代表取締役：村上徹)が販売するアニメーション作成ソフト「the TAB Kids」のプロモーションへの活用を頂いています。

株式会社ＣＭサイトは国内最大級のインターネットＣＭ媒体「ＣＭサイト」(http://www.cmsite.co.jp/)を運営、12月6日現在で175万人の登録会員を保有し、約600社の広告主様に対し延べ約3,000本のインターネットＣＭを制作・配信して参りました。

「ＣＭサイト・ブロガーズ」は、企業のサービスや商品情報を、個人ブロガーに記事掲載してもらう事によって、口コミを促進するバイラル・マーケティング・サービスです（ＣＭサイト・ブロガーズインターネットＣＭ：http://bloggers.cmsite.co.jp/cm/）。

バイラルマップｨは株式会社ＣＭサイトの登録商標です。
バイラルマップｨイメージhttp://corp.cmsite.co.jp/company/release/20071207.html


【株式会社ＣＭサイトについて】
会社名：株式会社ＣＭサイト （英文表記：CMSite Inc.） 
本社所在地：〒106-0032 東京都港区六本木1-4-33
設立日：2000年2月18日 
代表者：柴原 誠治
資本金：6,720万円
従業員：31人
URL <a href="http://corp.cmsite.co.jp/">http://corp.cmsite.co.jp/</a>
(Tel)03-6230-3123 (Fax)03-6230-3124]]>
      
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   <title>リスティング広告の電話効果測定サービス</title>
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   <published>2007-12-06T07:41:33Z</published>
   <updated>2007-12-07T07:44:05Z</updated>
   
   <summary>アイレップ、フリービット社の「Ad SiP inbound analyst」を活...</summary>
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      <![CDATA[<strong>アイレップ、フリービット社の「Ad SiP inbound analyst」を活用した
リスティング広告の電話効果測定サービスを提供開始</strong>

株式会社アイレップ(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：高山雅行、証券コード：2132)は、フリービット株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：石田宏樹、証券コード：3843)の電話効果測定ツール「Ad SiP inbound analyst」を活用した、リスティング広告の電話効果測定サービスの提供を開始したことを発表します。

【サービス提供開始の背景】
アイレップでは、これまでリスティング広告の効果測定を行うにあたり、媒体が提供するコンバージョンツールやSiteCatalystなどのWeb解析ツールを活用して参りましたが、ここで測定できるコンバージョンは、ショッピングカートや問合せフォームなどで起きたWeb上でのアクションのみでした。しかし、ランディングページ(*)に電話番号が記載されている場合、リスティング広告経由のユーザが電話で問合せをするというケースも想定されるため、電話のコール数も含めたより正確な広告効果測定を実施したいというクライアントニーズが多く寄せられていました。

また、Google AdWordsモバイルにおいては、Click-to-Call機能により、ユーザは検索結果画面に表示されるモバイル広告に記載された電話番号をクリックするだけで広告主へ直接電話を掛けることが可能です。各携帯キャリアがポータルトップに検索窓を導入して以来著しく市場が拡大しているモバイル検索においても、電話効果測定のニーズは高まっておりました。

そこで、今回アイレップでは、フリービット社の電話効果測定ツール「Ad SiP inbound analyst」を活用し、Web上での広告効果測定と併せ、電話での効果も測定できる新たなサービスの提供を開始することとなりました。より正確な広告効果測定を実施することにより、さらに効果の高いリスティング広告運用戦略をご提案していくことが可能となります。

(*)ランディングページ：広告をクリックしてユーザが最初に訪れる入り口ページを「ランディングページ」と呼びます。ユーザがそのサイトに滞在するかどうかの基準になるページとなり、コンバージョン獲得の観点からも非常に重要なページと考えられています。

【サービス利用のメリット】
・複数の電話番号を取得できるため、広告媒体ごとのみならず、出稿キーワードごとの詳細な効果測定が可能
・複数のランディングページにそれぞれの電話番号を掲載することで、ランディングページのA/Bテスト実施も可能
・コール数レポートをリアルタイムに確認可能
・浸透度の高い「0120」「050」番号の取得が可能

【フリービット社の電話効果測定ツール「Ad SiP inbound analyst」について】
ユーザ(広告閲覧者)から、広告主にかかった電話の本数や通話時間などのログ情報をフリービット社のシステムにて、正確に記録することにより、電話のコール数による広告掲載効果測定などを簡単に実現することができます。 
「Ad SiP」<a href="http://www.freebit.com/adsip/">http://www.freebit.com/adsip/</a>

今後もアイレップは、リスティング広告の最適な運用をご提案するために、有益な広告効果測定ツールの提供を推進していく予定です。


■株式会社アイレップ について
アイレップはSEM（検索エンジンマーケティング）専業企業（※1）として日本トップの売上高実績（※2）を持つ、SEMサービスのリーディングカンパニーです。検索連動型広告、SEO、Web解析、LPO（ランディングページ最適化）まで、SEM関連の専門サービスをワンストップでご提供しております。日本最先端のSEMのノウハウ・情報を有するアイレップでは、今後も有益な最新情報を継続的に提供して参ります。
(※1)SEM専業の定義＝リスティング広告、SEO等のSEMサービス売上が全体売上の70％以上の事業者
(※2)2006年7-9月、2006年10-12月の売上高ベースによる当社推定

会社概要
【社名】   ：株式会社アイレップ
【所在地】 ：東京都渋谷区渋谷2丁目1番1号 青山東急ビル7F
【URL】  ：http://www.irep.co.jp/
【代表者】 ：高山雅行
【設立年月】：1997年11月
【資本金】 ：5億3,014万円(2007年9月末現在)
【事業内容】：
・検索エンジンマーケティング事業http://www.sem-irep.jp/
(SEOサービス、検索連動型広告、Web解析、LPOサービス等)
・インターネット広告代理業 (バナー広告、メール広告、オプトインメール等)
・シニアマーケティング事業http://www.i-care.jp/（株式会社あいけあ）
有料老人ホーム紹介、介護業界特化型人材紹介サービス等

■フリービット株式会社 について
フリービットは、独創的なインターネット技術と事業企画力により、お客様のビジネスを強力に推進する「インターネットビジネス支援事業」を行っております。特許取得技術を含む最先端のテクノロジーと市場のニーズを先取りするマーケティングを組み合わせることで、他の追随を許さない画期的なネットワークサービスを展開。「IT時代のものづくり」に取り組み、継続的に新たな価値の創造に努めております。

会社概要
【社名】   ：フリービット株式会社
【所在地】 ：東京都渋谷区円山町3番6号
【URL】  ：<a href="http://www.freebit.com/">http://www.freebit.com/</a>
【代表者】 ：石田宏樹
【設立年月】：2000年5月1日
【資本金】 ：1,720,325千円
【事業内容】：
・ブロードバンド化事業
インターネット接続事業者へのネットワークインフラを提供し、提供社数ベースでは国内トップシェアを誇ります。
・ユビキタス化事業
ユビキタスネットワーク関連市場において、フリービットではあらゆる機器、アプリケー
ション間でダイレクトかつ安全・安心な通信環境を実現する独自技術「Emotion Link」を
ベースに、様々なユビキタスネットワークサービスの開発・提供を推進しております。]]>
      
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   <title>アイレップS、2007年検索エンジンマーケティング業界10大ニュースを発表</title>
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   <published>2007-12-04T08:27:27Z</published>
   <updated>2007-12-04T08:28:14Z</updated>
   
   <summary>アイレップSEM総合研究所、2007年検索エンジンマーケティング業界10大ニュー...</summary>
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      アイレップSEM総合研究所、2007年検索エンジンマーケティング業界10大ニュースを発表

株式会社アイレップ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：高山雅行、証券コード：2132、以下アイレップ）SEM総合研究所は、2007年の検索エンジンマーケティング（SEM）業界における10大ニュースを発表します。SEM専門企業アイレップならではの視点で選定をしました。

【2007年検索エンジンマーケティング業界10大ニュース】
1.新しい検索UIの登場 - Google Universal Search、Ask3Dなど長きに渡り、一覧表示が主流だったウェブ検索結果の表示方法に変化の兆しがありました。Googleが発表した「Google Universal Search」、Ask.comが発表した「Ask3D」はそれぞれ、検索ボックス上部に設置された「検索タブ」を廃止し、検索キーワードに対して関連するWebドキュメントだけでなく、動画、画像、音声などキーワードに適合するデジタルコンテンツを一画面上に集めて表示するUIを採用、発表時には大変注目されました。検索キーワードのインテント（意図）を読み取り、個々のユーザに最適な検索結果を提供するという検索エンジンの進化の過程として、今後も斬新なものが登場すると予想されます。

この動きは、企業にとってはWebドキュメント（HTML文書）のみだった最適化の対象が、画像や動画、音声、フィード、PDFといった企業が発信するデジタルコンテンツ全体に広がることを示唆しており、今後の自然検索対策（SEO）に影響を与えていくこととなるでしょう。

2.オーバーチュア、新スポンサードサーチを開始
米国で先行して導入されていた、オーバーチュア・スポンサードサーチの新版が日本国内でも始まりました。従来の入札価格を基準とした広告掲載順位が、品質インデックスによる指標への変更、地域ターゲティング機能の強化など、検索利用者により適切な広告メッセージを届けるための新機能が数多く搭載されました。広告の適合性が高まったことでより便利になった一方、システムの複雑化や従来のロジックが適用できなくなったことから、広告主やSEM広告代理店各社はこの新スポンサードサーチに対応するためのノウハウや知見の蓄積・活用が求められています。

3.Google、検索品質を低下させうる「有料リンク（Paid Links）」問題の対策に本腰
これまでウェブ検索 / SEO の世界において問題視されつつ具体的な対応が行われていなかった有料リンク（Paid Links）問題について、Googleが具体的な対応や世界中のサイト運営者に対して積極的な広報活動を行いました。PageRank売買を目的としたリンクについて明確に「NO」の見解を表明したほか、クチコミ広告として賛否両論あった実質上SEO目的のペイパーポスト広告への見解も明らかにしました。来年以降もアルゴリズムの改良で対応を強化していくことは確実で、SEOにおける有料リンクのあり方が問われる時がきています。

4.3強検索エンジン、検索品質改良に注力
今年はYahoo!、Google、Microsoft（Live Search）3社ともに検索品質改善に関連する、目立った動きがありました。Yahoo! は国内でもインデックス・ランキング更新の告知をブログで開始したほか、自然言語処理の改良といった日本国内をターゲットにした改良も実施し、個々のページのスコアが調整された結果、大きな検索結果順位の変動が何度も確
認されました。ユーザにより高い検索体験を提供したいというYahoo!の姿勢がうかがえる一方で、原因が判明しない急激な順位下落が多数確認されるなど、一部の企業の頭を悩ませる現象もありました。グローバルで検索シェアの低迷で苦戦するMicrosoftは10月にLive Searchをバージョンアップ。初めて地域ごとにアルゴリズムを調整したことで、国内でも検索品質は飛躍的に高まりました。新規参入企業も増えているほか、Googleも国内市場での存在感を増しており、2008年以降も各社による検索技術の開発が進みそうです。

5.モバイル検索技術、競争が激化
今後の急成長が確実視される一方で技術的に未熟なモバイル検索市場において、今年は新規参入企業の登場やモバイル特有の事情を考慮した検索サービスが相次いで登場しました。ディー・エヌ・エー、KLabとCAモバイル、FASTと楽天、ムーターがそれぞれモバイル検索技術の開発やサービス提供の表明を行ったほか、GoogleとYahoo!はそれぞれ、米国で先行導入されていた、検索キーワードによって動的に検索結果を変えるモバイル検索サービスを日本に対応させました。GPSと連動したローカル検索も登場しており、来年以降もPCとは違う、モバイルユーザのニーズにあった新サービスが登場することが予想されます。企業側もこうしたサービスに対応していく必要があるでしょう。

6.コンテンツ連動型広告サービスの展開が加速
今年はコンテンツ連動型広告市場で主要プレーヤーの動きが激しい年でもありました。オーバーチュアはモバイル版コンテンツマッチでNTTデータと提携、モバイル版コンテンツマッチの提携サイトを拡大する一方、ヤフーは新興のブレイナーを子会社化。一方でバリューコマースの「マッチスマート」、アドウェイズの「アドコンマッチ」はサービスの終了を発表しました。また、同市場で国内最大手のGoogleはサイトターゲット広告の名称をプレースメントターゲット広告に変更、サイトのセクション単位や広告枠単位で配信制御を可能にするなど、広告主側の使い勝手を高めています。配信する広告もテキストからイメージ、動画コンテンツへと広がり、2008年もこの市場は各社の競争により拡大することが予想されます。

7.動画検索エンジンが相次いで登場
YouTube やニコニコ動画、アメーバビジョンなど国内の動画共有サイトの人気およびコンテンツの増加に伴い、動画コンテンツに対する検索ニーズも今後は需要が増すと予想されています。こうした中、米AOL子会社のTruveo、バンク・オブ・イノベーションのFoooooなど日本語を含む多言語対応の動画検索サービスを開始しました。SAGOOLと百度も動画検索機能を追加したほか、Ask.jpは動画共有サイトを立ち上げました。画像や動画コンテンツはWebドキュメントほど言語の問題が情報探索において問題にならないことが背景にあると思われます。動画検索は検索精度やインデクシング、解析における技術的問題は山積していますが、将来ニーズが高まる公算は高く、来年以降は企業側でも動画コンテンツの取り扱いについて検討を行う必要があるでしょう。

8.検索サービスの撤退と参入多数 - infoseekサービス終了
Google またはYahoo!以外のエンジンを利用した商用ウェブ検索サービスとして唯一生存していた楽天・インフォシークが提供していたinfoseekエンジンが、6月でサービス終了となりました。infoseek は、1990年代後半には国内を代表する検索エンジンの１つとして君臨し、その後も古いファンに愛用されていました。一方で今年参入した中国最大手検索エンジン・百度をはじめとしてYahoo!を頂点とした国内検索市場への新規参入を狙う会社もあります。

9.検索各社、ネット広告領域で大型買収相次ぐ
ネット広告領域で、検索各社による大型買収が相次ぎました。GoogleはDoubleClickを、MicrosoftはaQuantiveを、Yahoo!はRightMediaとBlueLithiumを買収。大手広告主やパブリッシャーを手にし、検索広告だけでなく一大オンライン広告ネットワークを築き広告ビジネスを強化しようとしています。ただし、ディスプレイ広告市場への参入の足がかりとしたGoogleについては市場独占やプライバシー問題に対する恐れから買収について懸念が表明されています。

10.経済産業省の情報大航海プロジェクトがスタート
今年から3年間にわたり実施される経済産業省が進める国産検索技術の開発「情報大航海プロジェクト」が動き始めました。今年はモデルサービス実施企業を公募し、7月25日時点で10社が選ばれています。「日本の産業の国際競争力を維持する」ための国としての政策が成果を出せるかどうかが注目されます。



■株式会社アイレップ SEM総合研究所について
アイレップはSEM（検索エンジンマーケティング）専業企業（※1）として日本トップの売上高実績（※2）を持つ、SEMサービスのリーディングカンパニーです。検索連動型広告、SEO、Web解析、LPO（ランディングページ最適化）まで、SEM関連の専門サービスをワンストップでご提供しております。SEM総合研究所は、株式会社アイレップが2004年6月1日にサーチエンジンマーケティングに関する専門的な研究を手がけるシンクタンクとして設立した研究所です。日本最先端のSEMのノウハウ・情報を有するアイレップでは、今後も有益な最新情報を継続的に提供して参ります。
(※1)SEM専業の定義＝リスティング広告、SEO等のSEMサービス売上が全体売上の70％以上の事業者
(※2)2006年7-9月、2006年10-12月の売上高ベースによる当社推定
      
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   <title>“交通広告×インターネット広告（モバイル）”のクロスメディア型広告</title>
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   <published>2007-10-31T08:37:56Z</published>
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      <![CDATA[<strong>DACグループ、“交通広告×インターネット広告（モバイル）”のクロスメディア型広告商品をJR東日本企画と企画・販売！
</strong>
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：矢嶋弘毅、以下 DAC）および子会社である株式会社インタースパイア（本社：東京渋谷区、代表取締役社長：早川与規、以下インタースパイア）は共同で、株式会社ジェイアール東日本企画（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：小島紀久雄、以下JR東日本企画）と交通広告とインターネット広告（モバイル）を連動させたクロスメディア型広告商品の企画・販売を行いますので、ここにお知らせ致します。

◆「交通広告」と「インターネット広告」の特徴

JR東日本企画は、ＪＲ東日本の交通広告を扱うメディアレップで、中吊り・車体広告・ステッカーといった車両メディアから駅ポスター・サインボードといった駅メディアまで幅広い広告メディアを扱います。

これら交通広告は、駅・車両という日常生活に密接に関わるものに付随するため、視認される可能性が高く、また反復訴求性のある広告メディアでもあります。一方、DACグループが扱うインターネット広告は、PC向け、モバイル向けのそれぞれに様々な形態・特性を持ちますが、一つの大きな特徴にインタラクティブ性（双方向性）があげられます。

テレビ・新聞といったマスメディアや、交通広告といったアウトドアメディアが、基本的には一方的に情報を発信する広告メディアであるのに対し、インターネット広告では、生活者の側から能動的に情報へアクセスすることが可能です。また、このアクセスを契機として、生活者と広告主企業、または他の生活者とコミュニケーションを広げていくこともできます。

今回、DACグループおよびJR東日本企画は、インターネットの中でもモバイル領域に注目し、急成長しているソーシャル・ネットワーキング・サービス（以下SNS）「mixi」のモバイル版である「mixiモバイル」と連動した商品企画を行いました。移動体メディアであるモバイル広告は、駅を利用する移動者をターゲットとした交通広告とは非常に高い親和性が期待されます。本商品はこの親和性と、それぞれの媒体の持つ利点（交通広告の持つ高い視認性、反復訴求性とSNSの持つ口コミ効果など）を効果的に組み合わせたプロモーションを実現します。

◆商品概要〜「駅メディア（SuiPo）」×「mixiモバイル」〜

今回の商品は、交通広告の新しいインタラクティブツールである「SuiPo」（※1、2）と「mixiモバイル」のタイアップ商品をパッケージングしています。具体的には、山手線主要6駅に設置した駅ポスターに、「mixiモバイル」タイアップページへの誘導告知文言を掲載します（※3）。

これに興味を持ったJR利用者が、ポスター脇に設置されているタッチリーダーに「Suica」や「モバイルSuica」をかざすと、事前に登録された利用者の携帯電話に情報が送信され、「mixiモバイル」のタイアップページへ利用者を誘導します。

広告主企業は、タイアップページを使ったオリジナルインセンティブの配布等を通じて利用者とのコミュニケーションを図り、企業ブランディングや商品PRを行います。SNS内での話題性を高めるために、配布するインセンティブを駅ごとに設定する等の対応も可能です。

（※1） 事前登録した「Suica」や「モバイルSuica」をタッチリーダーにかざすことで各種情報を携帯電話に送信する仕組みを持つ駅ポスターです。
（※2） 「SuiPo」広告枠には「新宿駅（パノラマ）」「東京・新宿・池袋の3駅」「渋谷・上野・新橋の3駅」の3タイプがあります。
（※3） 駅ポスターに誘導告知文言を掲載する場合は、mixi利用者を対象とする旨及び携帯電話についてのマナー表記を必須とする予定です。
（※4） 「Suica」および「モバイルSuica」は東日本旅客鉄道株式会社の登録商標です。

◆今後の展開について

今後もDACグループでは、グループ内外の様々なノウハウ・スキルを融合させたクロスメディア型広告商品の企画・提案を通じて、広告主企業と生活者のより良いコミュニケーションの実現に貢献していく所存です。]]>
      
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   <title>セールス＆マーケティングと新サービス開発「ファンサイドAGマーケティング」</title>
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   <published>2007-10-31T08:17:51Z</published>
   <updated>2007-10-31T08:19:02Z</updated>
   
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      <![CDATA[<strong>ファンサイドAG 
セールス＆マーケティングと新サービス開発に特化した子会社
「ファンサイドAGマーケティング」設立
“Webマーケティング×デザイン”のワンストップ・コンサルティングを強化</strong>
〜新体制で主力サービス強化と新サービス開発・事業提携をスピードアップ、
Webを中心としたマーケティングとグラフィック・エディトリアルデザインを融合させたワンストップ・コンサルティングを提供〜

株式会社ファンサイドAG（ファンサイドエージー、東京都文京区・代表取締役社長：植山章博、以下ファンサイドAG）は、国内市場における競争力を強化し、Webを中心としたマーケティングとデザインを融合させたワンストップ・コンサルティングを提供する体制確立を目指し、会社分割により営業・マーケティング部門を分社化、株式会社ファンサイドAGマーケティングを設立します。

□設立の背景
第五のメディアと呼ばれるインターネットは、情報更新の即時性、インタラクティブ（双方向）性などの特性を持ち、マスメディアと補完しあうことによって私たちの生活をより便利にしてくれます。インターネットをより楽しく便利に使ってもらうためのWebマーケティングは更なる成長が期待され、日々新しいサービスが開発・紹介されています。またさまざまなマーケティング手法のコンテンツ（中身）となり人の心を動かすのはデザインです。優れたグラフィックデザイン、エディトリアルデザインはメディアの枠を超えて、すべてのマーケティング・コミュニケーションの中で常に必要とされています。

ユーザーの方々がウェブサイトを見つけやすくするためのSEM（検索エンジンマーケティング）、メディア特性を生かしたさまざまな広告キャンペーン、戦略立案の元となるアクセス解析コンサルティング、それらすべての受け皿となる“インターネットでの本社・本店”にふさわしいデザインとユーザビリティが両立したコーポレートサイトやeコマース
サイトの制作。そしてインターネットのみならずすべてのメディアを通じてメッセージを確実にお伝えしていくクリエイティブ・エディトリアルデザイン。

ファンサイドAGがご提供してきたこれらサービスのさらなる充実と新サービスの開発・展開のスピードアップ、そしてそれらをより迅速に、より確かにご提供させていただくための新体制の確立。“Webマーケティング×デザイン”のワンストップ・コンサルティングのトップランナーを目指し、営業とマーケティングに特化した子会社、株式会社ファンサイドAGマーケティングを設立いたします。

□株式会社ファンサイドAGマーケティング概要
会社名：株式会社ファンサイドAGマーケティング
所在地：東京都文京区本郷4-9-25真成館ビル1F  Tel.03-3817-0123  Fax.03-3817-0116
役員：代表取締役植山章博
営業開始日：2007年11月1日
資本金：3000万円（株式会社ファンサイドAG100%出資）
事業内容：検索エンジンマーケティング（SEM）を中心としたセールスプロモーション事業

■株式会社ファンサイドAGについて
<a href="http://www.fanside-ag.co.jp">http://www.fanside-ag.co.jp</a>
1994年6月設立。高い技術力に裏付けられたSEO、リスティング広告の運用をはじめアクセス解析、Webユーザビリティテスト、サイト分析、サイト制作などSEM （Search Engine Marketing: 検索エンジンマーケティング）を基盤にした総合Webマーケティング・コンサルティング事業、およびグラフィックデザイン、Webサイト制作、媒体編集などのコンテンツデザインを事業の核とするクリエイティブ事業の融合により、企業のメッセージをもっともわかりやすい形で多くの方々に伝えていくための、メディアの枠を超えたオンリーワンのマーケティング・コンサルティングの提供を目的に設立された、SEMを中心としたクロスメディア・カンパニーです。]]>
      
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   <title>SEO内部対策済みホームページ制作サービス</title>
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   <published>2007-10-29T08:11:10Z</published>
   <updated>2007-10-30T08:14:18Z</updated>
   
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      <![CDATA[<strong>株式会社イトクロ、SEO内部対策済みホームページ制作サービス
『ホームページも あがるくん』を提供開始</strong>
<a href="http://www.speedseo.net/">http://www.speedseo.net/</a>

株式会社イトクロ（本社：東京都港区、代表取締役：伊藤 弘和、黒岩 剛史、以下、イトクロ）は、SEO（検索エンジン最適化）内部対策済みホームページ制作サービス『ホームページも あがるくん』の提供を開始した。

現在、企業がホームページを制作する際、デザイン・設計・コーディングまでの制作というフェーズとSEO（検索エンジン最適化）対策のフェーズを分けて考え実行することが多かった。そのため、ホームページ制作完了後、再度SEO対策用にソースの変更や内容の修正が必要となる事や、既存事業におけるターゲットユーザーとそのユーザー流入を促進するSEO対策を行うキーワードの差異が見られるなどの問題が多発しており、企業サイドからのオファーも数多く頂戴していた。

このような背景を受け、従来より高度なSEOノウハウとユーザー流入後のアクションへ結びつけるためのサイト設計に高い評価を受けていた同社では、ホームページ制作時にサイト全体を通したSEO対策および流入後の高いアクションへの誘導ノウハウを組み込んだホームページ制作サービス『ホームページも あがるくん』の提供を開始した。

『ホームページも あがるくん』では、クライアントの現状分析〜ターゲット分析・設定に基づいたサイト設計〜コーディング、納品といった通常のホームページ制作フローに加えて、SEO内部対策に基づく集客コンサルティングも同時に行う。具体的には、クライアントがターゲティングしたユーザーの行動パターンや検索キーワード等を分析し、それに基づいた集客導線を設計、コーディング、納品となる。

ホームページの設計段階から、SEOおよび集客、ユーザビリティ対策のスペシャリストとしてのノウハウを持ったイトクロが携わることで、サイト立ち上げ時よりSEO対策が施され、ユーザーアクションまでも考慮された、より企業のニーズに合致したサイト構築の実現が可能となる。その為、これまでホームページ制作とSEO対策をそれぞれ別々に行っていた場合に、よく陥りがちであった途中からホームページの仕様をSEO対策に準拠し過ぎることで、ページ毎のテーマ性のぶれやホームページ全体において統一性を欠いたサイト構成となる危険性が無いため、ホームページ全体を通して一貫したプロモーション戦略の実現が可能となる。

提供価格に関しては、クライアントの希望するサイト構造や画像等の制作点数によっても異なるが、基本300万円からとなっている。

同社取締役の山木は「イトクロはパワーアフィリエイターとして高い実績を持ち、かつ大規模メディアでのSEO対策に豊富な実績を持つ制作スタッフや技術スタッフを多く抱えているため、ユーザーの流入に欠かせないSEO対策と流入後のアクションに忠実な導線をもつホームページの制作が可能である。かねてより多数のクライアントからいただいていたオファーと、内部にて優秀なデザイナーと技術者を増員し、クライアントからの制作依頼に対応できる社内体制が整ったため、この度のサービスリリースに踏み切った。

検索エンジンマーケティングが企業のマーケティング活動の上で今後も更に重要な役割を占める中、これからもイトクロでは、質の高い成果報酬型SEOサービス『とにかく あがるくん』シリーズや新しいメディアの構築を通して、みなさまのお役にたてるサービスを積極的に展開して参りたい。」と述べている。

株式会社イトクロは、創業当時よりYahoo!検索結果にて「キャッシング」や「消費者金融」等の難易度の高いキーワードで1位を継続的に表示されるなど、最新の検索エンジンに対応してきた実績がある。

＜補足情報＞
SEO(検索エンジン最適化)とは
SEOとはSearch Engine Optimizationの略で、大手ポータルサイトなどの検索エンジンでの検索結果の表示順位でサイトが上位に表示されるようにサイトの内容などをを最適化する、手法である。検索エンジン経由のサイトを訪問するユーザーの購買率や登録率が高いことから、SEOは企業様がプロモーションを行うにあたって非常に注目されている。

【株式会社イトクロ 会社概要】
月刊住宅ローン（ユニークユーザー10万人/月）やソーシャル・アイテムクリッピングサービスKaUno〔カウノ〕を始め、現在約100サイトを運営し、また並行してSEO（検索エンジン最適化）やASP（アフィリエイトサービスプロバイダー）などを展開している。

所在地：東京都港区麻布十番2-11-5 麻布新和ビル 2F
代表者：代表取締役 伊藤 弘和、黒岩 剛史
設立：2006年3月30日
資本金：2,699万円
社員数：22名（2007年10月現在）]]>
      
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   <title>また見たいサイト第1位は「東京ディズニーリゾート」</title>
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   <published>2007-10-29T07:12:44Z</published>
   <updated>2007-10-30T07:14:40Z</updated>
   
   <summary>日本ブランド戦略研究所調べ また見たいサイト第1位は「東京ディズニーリゾート」 ...</summary>
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      <![CDATA[<strong>日本ブランド戦略研究所調べ
また見たいサイト第1位は「東京ディズニーリゾート」
 2位は全日空、3位はイオン</strong>

＜結果概要＞
日本ブランド戦略研究所（本社：東京都港区、代表者：榛沢 明浩）は、日本の有力企業278社のWebサイトの再訪問意向について調査した。1位は東京ディズニーリゾートで、アクセスした人の81.8％の人がまた見たい（再訪問意向）と回答した。2位は全日空（ANA)で80.3％、以下イオンが79.7％、マクドナルドが79.1％、キリンビールが78.9％という結果となった。

■また見たいサイトランキング
順位　　企業・ブランド名　　また見たい人(％)
−
1　 東京ディズニーリゾート　　81.8
2　 全日空（ANA）　　　 80.3
3　 イオン　　　　79.7
4　 マクドナルド　　　　79.1
5　 キリンビール　　　　78.9
6　 サントリー　　　　78.2
6　 花王　　　　　78.2
8　 日本航空（JAL）　　　 77.5
9　 サッポロビール　　　77.1
9　 ユニクロ　　　　77.1
11　新生銀行　  　　　77.0
12　ユニバーサルスタジオジャパン　　76.7
13　JTB　　　　　 76.2
14　アサヒビール　　　　76.1
14　ヤマト運輸 　　　　 76.1
16　日本郵政公社　　　　75.8
17　JR東日本　　　　75.3
18　トヨタ自動車　　　　74.7
19　伊勢丹　　　　74.5
20　HIS　　　　　 74.4

＜調査内容＞
各調査対象サイトにアクセスしたことがある人を対象に、2007年5月〜6月にインターネット上でアンケート調査を実施し、有効回答数は19,500であった。

詳しくは、こちらをご覧ください。
<a href="http://japanbrand.jp/we">http://japanbrand.jp/we</a>]]>
      
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   <title>コンサルティング、アクセス解析ツールを充実させた新SEO「ＳＥＯサポートサービス」</title>
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   <published>2007-10-25T08:31:51Z</published>
   <updated>2007-10-25T08:33:49Z</updated>
   
   <summary>FUSION GOL、コンサルティング、アクセス解析ツールを充実させた新SEO ...</summary>
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   <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://www.futen.biz/">
      <![CDATA[<strong>FUSION GOL、コンサルティング、アクセス解析ツールを充実させた新SEO
「ＳＥＯサポートサービス」提供開始</strong>

フュージョン・ネットワークサービス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：鎌田 武志）は同社でISP事業を運営しているGOL事業本部（以下FUSION GOL：フュージョン ジーオーエル）において、本日10月25日（木）より、SEOサービスに、（１）SEOコンサルティング、（２）アクセス解析ツールのメニューを追加した新サービス「SEOサポートサービス」の提供を開始いたします。FUSION GOLの直販と代理店の販売により年間で300社からの受注を目指します。

FUSION GOLでは、昨年12月から検索エンジン登録ツール、SEOチューニングのツールを使用したSEOサービスを提供していますが、費用対効果に優れていること、ASP方式で専用ソフトウェアを導入する手間もなくWebブラウザで簡単に利用できることが受け入れられ、導入するサイトが急増しています。また、本サービスの導入検討段階では、多くのお客様からサービスメニューの範囲を越え、キーワード選択、SEOの設置内容とその分析結果などSEOのご相談、手厚いサポートのご依頼をいただきました。

そこでFUSION GOLでは、現行のSEOサービスの内容の充実を検討し、一新すると共に、SEOのニーズ、関心を持つ企業とより多くの営業機会を得るため、代理店網を構築し、サービス提供を強化することにしました。代理店網では、SEOサービスをWeb構築サービス等と組み合わせて販売できるなど、販売機会、付加価値の増加が期待できることから、Web制作会社、広告代理店をはじめサービスと相性が良い業種にも広げていく計画です。


■サービス名称：「SEOサポートサービス」
■提供開始日：2007年10月25日（木）
■料金：
  初期設定費5,000円 （税込 5,250円）

スタンダード（SEOコンサルティング付き）
20万円（税込21万円）/3カ月 （月額税込7万円）

スタンダードプラス（SEOコンサルティング、アクセス解析ツール付き）
24万円（税込25.2万円）/3カ月 （月額税込8.4万円）

※ 6カ月契約は約16％、12カ月契約は約25％割引となります

■詳細：<a href="http://www.gol.com/biz/solution/seo/">http://www.gol.com/biz/solution/seo/</a>


◆「SEOサポートサービス」のメニュー（※印は新機能）

（1）SEOコンサルティング※
バックリンク登録キーワード、紹介文、タイトル等の選定、提案を行うほか、週に1回、ランキング、バックリンクの変動の有無をメールで通知し、SEO開始から2カ月後に、より上位を目指すためのチューニングのアドバイスをします。

（2）アクセス解析ツール※
マウスによる簡単な操作で、経由検索エンジンなどの訪問者のアクセスルートを全て解析します。

（3）検索エンジン登録
自動的に行われる検索サイトへのデータ登録、それにより検索エンジンが検索結果を決める重要な要素の一つと言われているリンクポピュラリティのアップを狙います。

（4）SEOチューニングツール
HTMLの知識がなくても、簡単な入力だけで国内の主要検索エンジンの上位に表示されるようにホームページの最適化（SEO）を行ないます。検索エンジンの仕様やチェックサイトが更新されても検索結果が常に上位に表示されるようにホームページを最適化、更新します。SEOの結果*は、ワンクリックでグラフに表示します。
*主要検索エンジンにおけるランキング (Yahoo! JAPAN／Google／msn／goo／Ask.jpなど)

※現在契約中のお客様は新プランに変更可能です。変更を希望されない場合は旧プラン・料金で継続利用が可能です。

FUSION GOLでは、「Web Solutions Provider」として、「SEOサービス」の他に「ウェブホスティングパッケージサービス」、「ビジネスブログ構築サービス」「ビジネスSNS構築」など様々なウェブソリューションを提供しています。 


FUSION GOL [フュージョン・ネットワークサービス株式会社GOL事業本部]について 

ウェブソリューションプロバイダーとして次世代を見据えた付加価値の高い各種のインターネットサービス、およびブロードバンドサービスを提供。インターナショナルなスタッフによる技術革新、バイリンガル体制で信頼性の高いISPとして高い支持を得ております。
詳細はwww.gol.comをご覧ください。]]>
      
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   <title>広告業界・媒体社向け動画配信インフラ提供サービス</title>
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   <published>2007-10-24T01:23:58Z</published>
   <updated>2007-10-25T01:25:48Z</updated>
   
   <summary>株式会社スパイスボックス、 広告業界・媒体社向けに動画配信インフラ提供サービス「...</summary>
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      <![CDATA[<strong>株式会社スパイスボックス、
広告業界・媒体社向けに動画配信インフラ提供サービス「Deliver-spice!」を開始</strong>
〜定額でデータ配信料無制限のサービスを提供〜

株式会社スパイスボックス（本社：東京渋谷区、代表取締役社長：田村栄治）は、グリッド技術を用いた動画配信インフラサービスである「Deliver-spice!」を、広告業界・媒体社向けに10月より提供を開始します。

●サービスの特長
昨年あたりからインターネットによる動画配信が本格化してきました。画像やテキストといったコンテンツだけでなく、最近は動画コンテンツが占める割合が大きくなってきています。ただしファイル容量が大きい動画コンテンツをユーザーに対して配信する場合、動画配信サーバーへの負荷、およびネットワークにおけるデータ転送コストの増大が問題となっていました。

特に広告キャンペーンサイトの場合、サイトに対するアクセス状況にはかなりのばらつきがあります。通常はキャンペーン開始直後にアクセス集中が発生しやすいため、そこに合わせた動画配信インフラを設計することになります。このことは結果的に配信コストの増大を招き、かつ、キャンペーン後半になってアクセスが小さくなった場合も、余分なコストを払い続ける必要があるという結果を招くことになりました。

逆に、想定外のアクセスが発生した場合、状況によっては莫大な追加費用が発生していました。スパイスボックスはこのジレンマに注目し、サーバー、およびネットワークの高パフォーマンスを維持したまま、料金を低価格、かつ定額で提供する「Deliver-spice!」を開始しました。

本サービスは、株式会社Hoster-JPが提供するグリッド技術を用いて、このジレンマを解決しています。グリッド技術を用いてコンテンツ配信サーバーの負荷分散を行い、アクセス集中時でも安定した速度でコンテンツを配信します。また全国数千箇所に分散した拠点からデータをコンテンツ視聴者へ転送することで、ネットワークにおけるデータ転送コストを従来の従量制から定額制にすることを可能にしました。

●サービスの活用メリット
企業サイト、およびキャンペーンサイトで動画コンテンツの配信をご希望の広告主様、また、そのような広告主様へサービスを提供している広告代理店様、動画広告・動画コンテンツを配信されている媒体社様にご利用いただけると考えております。これまでの悩みである、配信にかかわるパフォーマンス悪化を防ぎ、かつ、事前算出が困難であった従量制の配信費用を、低価格・定額制にすることが可能になります。

●料金
・ストレージ量100MBあたり：50,000円から（データ転送料、回線費用込み）

●将来への展開
デリバースパイスは、機能拡充の第1弾として、仮想技術・グリッド技術を利用したWebサー
バーの自動負荷分散サービスの追加を年内に予定しています。

●URL
http://deliver.spice-plus.jp/


【会社概要】
株式会社スパイスボックス
代表者 ： 代表取締役社長 田村 栄治
本社所在地 ： 東京都渋谷区恵比寿4-17-3 カゲオカビルディング4F
社員数 ： 45名（2007年7月現在）
事業内容 ： インタラクティブ・エージェンシー
（デジタル・コミュニケーション・デザイン事業）
URL： <a href="http://www.spicebox.co.jp/">http://www.spicebox.co.jp/</a>


株式会社 Hoster-JP
代表者： 代表取締役社長 山田 隆史
本社所在地： 東京都文京区千石4-45-13 1302
URL ： <a href="http://www.hoster.jp">http://www.hoster.jp</a>
事業内容： Webサービスインフラ・プロバイダー

Hoster-JP はお客様のニーズをホスティングする、サービス・インテグレーションカンパニーです。産学連携をベースにしたグリッド、仮想化技術に着目し、サービス開発を進めています。今後もお客様ニーズに基づいた新たなサービスを提供し、お客様企業の売上拡大、コスト削減に貢献していきます。]]>
      
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   <title>行動ターゲティングとDACネットワークを利用したサイトコンテンツ最適化サービス</title>
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   <published>2007-10-24T01:21:38Z</published>
   <updated>2007-10-25T01:23:33Z</updated>
   
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   <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="http://www.futen.biz/">
      <![CDATA[<strong>株式会社スパイスボックス、
行動ターゲティング技術とDACの広告ネットワークを利用した
サイトコンテンツ最適化サービス「BT-spice!」の提供を開始</strong>

株式会社スパイスボックス（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：田村栄治）は、サイトコンテンツ最適化サービス「BT -spice!」を、サイト運営される個人及び企業様向けに、11月より提供を開始します。

●サービスの背景
サイトを運営する企業様が、インターネット広告を出稿してユーザーをサイトに誘導しても、売上が上がらないといった悩みや、ユーザーがサイトに訪れてもすぐに他のサイトに行ってしまうという課題を解決するために、「サイトコンテンツの最適化」を実施する必要性が高まっています。「サイトコンテンツの最適化」とは複数のクリエイティブの中から、ユーザーのネット上での行動データを基に、そのユーザーにとって最適なクリエイティブを選択・配信し、サイトからの収益や、ユーザー・エクスペリエンスを最大化する施策です。

●サービスの特長
本サービスは、米国Revenue Science社（注１）の行動ターゲティングの技術を使い、お客様サイト、及びimpActネットワーク（注２）におけるユーザー行動データをベースとして、お客様サイトにおけるクリエイティブの最適配信や、ユーザー行動の分析を行えるサイト最適化ツールです。
BTスパイスを用いることにより、サイトにおける商品認知度の向上、資料請求までの到達率向上、ECサイトであれば、売上向上につながります。また、分析機能を使うことにより、お客様サイトの来訪者と、impActネットワークの来訪者がどのくらい重なっているかを実際の数値データとして利用することが可能になります。

注１）Revenue Science社：
・Web媒体社へ、サイト内における行動履歴情報を利用し、ユーザーをターゲティングするシステムを提供。北米およびイギリスにて有力インターネット媒体社とパートナーシップを組む。また、米国ナショナルクライアントのトップ100のうち、80%以上の広告主が、Revenue Science社の行動ターゲティングサービスを利用。


注２）impActネットワーク：
・デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社が持つインターネット広告ネットワーク

●サービスの活用メリット
１．自社サイトでの行動をベースとした自社サイトコンテンツ最適化の実現

・自社サイトでのユーザーの行動をベースに、そのユーザーに最適なクリエイティブを配信することができます。また、バナーやテキストにとどまらず、ページ全体を配信することが可能です。


２．自社サイト＋他社サイトでの行動をベースとした自社サイトコンテンツ最適化の実現

・自社サイトだけでなく、impActネットワーク中の他社サイトにおけるユーザーの行動をベースとした、そのユーザーに最適なクリエイティブを配信することが可能です。


３．ユーザー行動分析の実現

・自社サイト内でのユーザーの行動をページへのアクセスだけでなく、資料請求や購買等のアクションも含めて収集・分析することができます。また、impActネットワーク中の他社サイトと自社サイトのユーザーの重なりを分析することが可能です。

●料金
・初期費用：100,000円
・月額費用：800,000円〜（サイトのPV数による）
・レポート費用：300,000円

【会社概要】
社名 ： 株式会社スパイスボックス
代表者 ： 代表取締役社長 田村 栄治
本社所在地 ： 東京都渋谷区恵比寿4-17-3 カゲオカビルディング4F
社員数 ： 45名（2007年7月現在）
事業内容 ： インタラクティブ・エージェンシー
（デジタル・コミュニケーション・デザイン事業）]]>
      
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   <title>Webマーケティングサービス群 「spice+（スパイスプラス）」</title>
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   <published>2007-10-24T01:11:46Z</published>
   <updated>2007-10-25T01:14:44Z</updated>
   
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      <![CDATA[<strong>株式会社スパイスボックス、
Webマーケティングサービス群 「spice+（スパイスプラス）」の提供を開始</strong>
〜サイトとユーザーのコミュニケーションUPを実現するサービスを提供〜

株式会社スパイスボックス（本社：東京渋谷区、代表取締役社長：田村栄治）は、Webマーケティングサービス群である「spice+ （スパイスプラス）」を、広告業界向けに提供を開始します。

●「spice+（スパイスプラス）」とは
スパイスプラスとは、株式会社スパイスボックスが、広告主企業や広告代理店、および媒体社向けに提供するWebマーケティングサービス群です。スパイスプラスは、以下の4つのサービスにより構成されます。

「Deliver-spice!」
グリッド技術を使用した低価格かつ高パフォーマンスな動画配信インフラ提供サービス

「Trend-spice!」
インターネット上における 広告出稿状況調査・分析ツール

「BT-spice!」
行動ターゲティング技術とDACの広告ネットワークを利用したサイトコンテンツ最適化サービス

「eye-tracking.jp」
アイトラッキング技術を使用した低価格なユーザー視線動画提供サービス


お客様はスパイスプラスの各サービスを利用することにより、コストパフォーマンスの改善、サイトの安定性、売上のアップ、サイトの魅力向上、また広告企画力アップが可能になります。

●「Deliver-spice!（デリバースパイス）」の特長
デリバースパイスは、株式会社Hoster-JPが提供するグリッド技術を用いた、大容量のオンラインコンテンツ、特に動画コンテンツを低コスト・定額で安定して配信するためのホスティングサービスです。
企業サイト、およびキャンペーンサイトで動画コンテンツの配信をご希望の広告主様、また、そのような広告主様へサービスを提供している広告代理店様、動画広告、動画コンテンツを配信されている媒体社様にご利用いただけると考えております。これまでの悩みである、配信にかかわるパフォーマンス悪化を防ぎ、かつ、事前算出が困難であった従量制の配信費用を、低価格・定額制にすることが可能になります。
URL：<a href="http://deliver.spice-plus.jp/">http://deliver.spice-plus.jp/</a>

●「Trend-spice!（トレンドスパイス）」の特長
トレンドスパイスとは、インターネット広告の出稿状況を、クライアント別・業種別・サイト別・掲載面別で調査・分析することができるASPサービスです。蓄積されていく広告データを、様々な視点からグラフ・表で表示することができ、期間を指定することで長期に渡るトレンドの参照が可能です。また、実際に掲載されたバナー・テキストの広告クリエイティブも見ることができます。加えて全ての表示データは、Excel形式でダウンロードできますので、お客様の各種レポート作成にご利用いただけます。
これまで広告代理店に依頼して入手していた情報を、広告主様・媒体社様がいつでも必要なタイミングで、自ら調査・分析することが可能となります。
URL：<a href="http://trend.spice-plus.jp/">http://trend.spice-plus.jp/</a>

●「BT-spice!（BTスパイス）」の特長
BTスパイスとは、米国Revenue Science社の行動ターゲティングの技術を使い、お客様サイト、およびimpActネットワーク（注）におけるユーザー行動データをベースとして、お客様サイトにおけるクリエイティブの最適配信や、ユーザー行動の分析を行えるツールです。
BTスパイスを用いることにより、サイトにおける商品認知度の向上、資料請求までの到達率向上、ECサイトであれば、売上向上につながります。また、分析機能を使うことにより、お客様サイトの来訪者と、impActネットワークの来訪者がどのくらい重なっているかを実際の数値データとして利用することが可能になります。
（注）impActネットワーク：デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社が持つインターネット広告ネットワーク

●「eye-tracking.jp（アイトラッキング.jp）」の特長
アイトラッキング.jpとは、スパイスボックスが運営する
「eye-tracking.jp（http://www.eye-tracking.jp）」にてアイトラッキング動画データを販売するものです。オンラインで販売することにより、アイトラッキング調査をより手軽に、早く、低価格でご提供することが可能になりました。

また、動画にはサイト閲覧中の被験者が、サイト使用感や興味コンテンツについて語っいる音声も組み込みました。これにより、視線の動きだけでは分からない被験者のポジテ
ィブ・ネガティブ評価箇所が分かり、サイト評価の一材料としてお使い頂けます。当サービスは、サイトのユーザビリティに問題意識を持っているＥＣサイト運営者や、サイト構成に悩むWEB制作会社、サイトリニューアル後のユーザー反応を見たい広告代理店の方々などにご活用いただけるものと思っております。もちろん、個人の方もご購入可能です。
URL：<a href="http://www.eye-tracking.jp/">http://www.eye-tracking.jp/</a>

●将来への展開
スパイスプラスは10月24日現在、4つのサービスで構成されていますが、将来的に各サービスの機能拡充、および新サービスの追加を行っていきます。機能拡充の第1弾としては、仮想技術・グリッド技術を利用したWebサーバーの自動負荷分散サービスの追加を年内に予定しています。

●スパイスプラス各サービスの概要、および料金
1. Deliver-spice!
・概要：グリッド技術を使用した低価格・高パフォーマンスな
      動画配信インフラ提供サービス
・料金：初期費用 50,000円、月額費用100MBあたり50,000円（年間契約の場合）
・URL ：http://deliver.spice-plus.jp/

2. Trend-spice!
・概要：インターネット上における広告出稿状況調査・分析ツール
・料金：初期費用 50,000円
月額費用 媒体社様向け500,000円・広告主様向け300,000円
・URL ：http://trend.spice-plus.jp/

3. BT-spice!
・概要：行動ターゲティング技術とDAC社の広告ネットワークを利用した
      オンサイトオプティマイゼーションサービス
・料金：初期費用 100,000円、月額費用 800,000円〜（サイトのPV数による）
レポート費用 300,000円

4. eye-tracking.jp
・概要：アイトラッキング技術を使用した低価格なユーザー視線動画提供サービス
・料金：1件当たり10,000円（被験者1名）
・URL ：http://www.eye-tracking.jp/

【会社概要】
株式会社スパイスボックス
代表者 ： 代表取締役社長 田村 栄治
本社所在地 ： 東京都渋谷区恵比寿4-17-3 カゲオカビルディング4F
社員数 ： 45名（2007年7月現在）
事業内容 ： インタラクティブ・エージェンシー
（デジタル・コミュニケーション・デザイン事業）
URL：<a href="http://www.spicebox.co.jp/">http://www.spicebox.co.jp/</a>]]>
      
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   <title>インターネットによる情報収集に関するアンケート</title>
   <link rel="alternate" type="text/html" href="http://www.futen.biz/archives/2007/10/post_13.html" />
   <id>tag:www.futen.biz,2007://24.30142</id>
   
   <published>2007-10-23T23:55:54Z</published>
   <updated>2007-11-05T23:56:44Z</updated>
   
   <summary>WEBマーケティング研究会 「インターネットによる情報収集に関するアンケート」結...</summary>
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         <category term="調査/レポート" scheme="http://www.sixapart.com/ns/types#category" />
   
   
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      <![CDATA[<strong>WEBマーケティング研究会
「インターネットによる情報収集に関するアンケート」結果</strong>

WEBマーケティング研究会（東京都港区南青山（株）アイプラネット内）ではインターネット利用者がインターネットでどのような情報源から情報を収集し、それらの情報が購買活動などにどのように影響しているかを調査するため、Webサイトで「インターネットを使った情報収集に関するアンケート」を実施。その集計結果を発表しました。

■アンケート実施概要

「インターネットを使った情報収集に関するアンケート」
調査期間：2007年7月3日〜8月16日
調査対象者：WEBマーケティング研究会会員および全国のインターネット利用者
調査形態：webでのアンケート調査（WEBマーケティング研究会のwebサイトで実施）
有効回答：326件

■結果概要

◎情報収集に活用されている「ポータルサイト」や「ニュース専門サイト」

インターネットでパソコンを使った情報収集を普段から行っている人は、プライベート目的で98%、ビジネス目的で55%にのぼり、情報源としてよく利用するサイトは「ポータルサイト」「ニュース専門サイト」「企業サイト・企業ブログ」などが上位を占めた。情報収集のために活用しているツールやサービスとしては、プライベート目的では「企業やショッピングサイトが発行するメールマガジン」や「YouTubeなど動画共有サイト」、ビジネス目的では「Googleツールバーなどブラウザのアドオンソフト」、「Googleなどのパーソナライズドページ」、「RSSリーダー」などの人気が高かった。

◎「クチコミサイト」は1日3時間以上情報収集している人の利用率が特に高い

「ニュース専門サイト」や「企業サイト・企業ブログ」はビジネス目的で情報収集している人の利用率が高く、「クチコミサイト（商品レビューサイト）」はビジネス目的、プライベート目的とも、1日3時間以上情報収集している人の利用率が特に高いなど、情報源によって利用者の傾向に差が見られた。

インターネットで得られた有益な情報の伝達意向では、ほぼ4人に3人が有益な情報を知人やネットの仲間に伝えることに積極的であるという結果になったが、女性が男性よりも11ポイント高く、性別で差が大きいことも判明した。

◎「テレビCM」「折込チラシやフリーペーパー」情報をネットで調べる人が多い

「インターネット以外の媒体で得た情報」をインターネットで調べる頻度が高かったのは「新聞の記事」や「テレビ番組の情報」、「商品についているシールや説明書、店舗にあるリーフレット」だった。一方、頻度は低くても「テレビCM」や「折込チラシやフリーペーパーの情報」を何度かインターネットで調べたことがあると回答した人が多かった。テレビCMや折込チラシを見て商品やサービスに関心を持ったものの十分な情報を得られなかったために、インターネットの情報で補おうとする行動パターンが定着してきている可能性が感じられる。

◎商品購入決定に影響力があるのは「クチコミサイト」と「企業サイト・企業ブログ」

インターネットの7つの情報源から得られた情報が購買活動に与える影響を聞いたところ、インターネット広告を含めた多様な情報源によって商品の存在を知った後、メーカーや販売会社など企業のサイトやメールマガジンの情報で商品への興味を高め、商品レビューサイトなどのクチコミ情報を参考にして商品の購入を最終的に決めるという、インターネット情報を活用する消費者の購買行動パターンが浮かび上がってきた。

◎商品購入の際に重視したい情報は、商品カテゴリーによって特徴的な違い

商品を購入する際にもっとも重視したい情報源は、オンラインでの購入の場合は、「メーカー・生産者の公式サイト」、「販売している業者のサイト」、「クチコミサイト、商品レビューサイト」がおおむね上位を占め、オフラインでの購入の場合は「店頭で得られる情報」が圧倒的に高かった。ただし、質問した12の商品カテゴリーによって特徴的な違いも多く見られた。

■結果概要

<a href="http://www.webdbm.jp/2007/10/post_2eaf.html">http://www.webdbm.jp/2007/10/post_2eaf.html</a>
<a href="http://www.webdbm.jp/2007/10/post_bf08.html">http://www.webdbm.jp/2007/10/post_bf08.html</a>
<a href="http://www.webdbm.jp/2007/10/post_2830.html">http://www.webdbm.jp/2007/10/post_2830.html</a>

■結果詳細 

「インターネットを使った情報収集に関するアンケート」PDF（675KB） 
http://www.webdbm.jp/files/_071019.pdf
 
■研究会概要

WEBマーケティング研究会
<a href="http://www.webdbm.jp/">http://www.webdbm.jp/</a>

当サイトでは、
・企業でwebマスター業務を担当している方
・企業でwebを使ったマーケティングをしている方
・企業でwebを使った集客を担当している方
に向けた情報を発信していきます。]]>
      
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